タワマン住人を襲う高層階病とは

2019年9月25日

セレブのステイタスとして定着しているタワーマンション。いつかは住んでみたいと夢みている方も多いのではないでしょうか。

24時間防犯完備やコンシェルジュ在中のタワマンは当たり前。懇切丁寧な生活が待っているのですから、憧れるのも当然ですよね。

しかし、ほとんど知られていない上層階居住者に襲い掛かる高層階病という健康障害をご存知でしょうか。住む前に考えておきたいタワマン高層階病についてまとめてみました。

高層階病とはどのような症状なのか!? 健康障害に陥ってしまう原因とは…

まず、どんな症状が現れるのかを見てみましょう。高層階病は別名「高層マンション症候群」とも呼ばれ、耳鳴りや眩暈、不眠の症状が出やすいといわれており、中には、関節痛や腰痛を訴える人も多いのだとか。

まさか、原因が自分の住んでいるタワマンだなんて思いもしませんし、信じたくもありませんよね。

そもそも、タワマンは免震構造の強化のため揺れやすい構造になっているのはご存知ですか。

高層ビルなどに上ると敏感な方は揺れている感覚を味わったこともあるかもしれません。常時わずかながら揺れているので、それが原因で健康障害を引き起こしてしまうのです。高層階になればなるほど揺れが大きいですから、元々三半規管が弱い方は注意が必要といえますよね。

また、精神的な苦痛に悩まされることもあるようです。例えば、鳥や虫の鳴き声、雨の音といった自然の音から遮断されることで情緒不安定になってしまうことが報告されています。やはり、自然はリラックスできて癒されるポイントとして無くてはならない存在ですから、それが日常から離れてしまうとその機会を当然失ってしまうことは明らかです。

スウェーデンでは、高層マンションに住む子供は病気にかかりやすいという研究結果から住宅の低層化を推進、子供のいる家庭は5階以上に住まないように指導されている。日本のような人命軽視社会、経済第一主義の国ではこんな規制は絶対にやらないし、タワーマンションの有害性を無視し続けるのだろう。
— マンションGメン (@mansion_Gmen) July 1, 2015

タワマンは比較的都心で、只でさえ自然とは無縁の立地にありますから、マイナスポイントとなってしまうと考えられますよね。休日は少し田舎に足を運んで一息することが大切かもしれません。このような要因が原因となり、家族関係や対人関係でもうまく構築できず、ストレスが倍増してしまうこともあります。鬱病を発症し、不登校や引きこもりの引き金となり、悪循環に見舞われてしまうのです。

高層階病になる人とならない人の違いについて

もちろん、タワマンに住んでいても症状が出ない人もいます。では、発症し易いタイプはどのような人なのでしょうか。

まずは気圧による影響が考えられます。高層になれば当然気圧も低くなりますよね。よく天気によって古傷が痛むといいますが、低気圧によって交感神経の活動が活発になり、身体の外と中のバランスが取りにくくなるため体調不良を起こすことがあるのです。

その状態が普通の生活として成り立つ訳ですから、自然と病気が悪化してしまうなんてこともあるのかもしれません。

また、高層になると換気ができない（窓を開けることができない。）状況のマンションもあり、ダニやカビなどによってアレルギーを発症することも。換気ができても、低層よりも風が強かったりして締め切り時間が長くなるため、アレルギー性の疾患を引き起こしてしまうのです。このように、元々気圧の変化に敏感だったり、アレルギー体質、三半規管が弱いなどの自覚がある方は、タワマンには住むことは控えた方がいいかもしれませんよ。

親の見栄では済まされない！子供に与える怖い健康被害について

先述したように、大人にこれだけの悪影響を及ぼすということは、身体の小さい子供たちはどうでしょうか。当然、成長に影響されていることははっきりしています。高層階だと外に出る機会が少なくなるため、低体温になりやすかったり、身体の発育や運動能力の成長に悪影響を及ぼしたり、窓が締め切りのために免疫力も弱くなる傾向が見られます。

また、アレルギーの発症も忘れてはなりません。特に低体温は万病の元といわれますよね。1～2階に住む幼稚園児の低体温が全体の2割に対して、10階以上では3割強と明らかな差も生まれています。

このように、身体感覚が育たず、五感も育たない。結果的には身体だけではなく、成績も伸びにくいという特徴もあるようです。ここまで影響があるのかと疑いを持つ方も当然いるかもしれませんが、イギリスでは、育児世帯は4階以上に住まないよう規制されるなど、世間的に高層階病は認識されていますし、アメリカでは、新たに建設される高層住宅において健康被害も考え高さ制限が設けられているのです。タワマンの危険性について日本ももっと考えなければならないのではないでしょうか。